スポットコンサルを含めたプロジェクト包括的な取り組みで 「One Teijin Award」の表彰アイディア事業化をサポート(前編)

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34
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新規事業 社内プランコンテスト 

ジャストアイディアでも出しあって、良いアイディアを具現化していく仕組みを

宮川:
「One Teijin Award」の取り組みの背景を改めてお伺いさせてください。

久保田氏:
「One Teijin Award」は2014年から3ヶ年の計画でスタートした新規アイディアのビジネスコンテストです。この取り組みが始まった背景としては、分社化により事業部間の壁ができてしまっているという組織的な問題意識がありました。

「所属する事業の商材はわかるものの、他事業部の情報が得にくい」、「事業部間で連携することでもっとできることはあるのではないか」といった声が社内からも上がっていました。グループ経営、グローバル経営を進めてきた中で、グループとしてのさらなる総合力を発揮していくために「One Teijin」を掲げ組織改革を推進してきました。

「One Teijin Award」はそうした組織改革の一環として、社長の支援のもと、事業横断の融合したイノベーションを創出することを期としてスタートしました。また、当時は「褒める」「推奨する」といった風土が希薄で、ひとり一人がモチベーション高く、意見やアイディアを全社や経営に発信する機会も多くありませんでした。そこで、ジャストアイディアでも出しあって、良いアイディアを具現化していく仕組みを構築しました。

 

宮川:
この3年の取り組みを振り返るとどのような変化がありましたか?

久保田氏:
「One Teijin Award」をスタートした当初は、ある種のお祭り的な取り組みに社員が本当に賛同してくれるのかという不安もありました。しかし、ふたを開けてみたところ初年度から400以上のアイディアが応募され、多くの社員が意見を発信する場を求めていたことが分かりました。1年目以降も同程度のアイディアの応募がありますし、集まったアイディアを実行に移している件数は、着実に増えていきています。

「誰でも、気軽に応募できる」を重視した設計

宮川:
ジャストアイディアをまずは出すフェイズから、アクションをして動かすというフェイズに移行されているのは素晴らしいですね。どのような方からアイディアの応募があったのでしょうか?

久保田氏:
やはり新規事業や研究開発に関わる社員からの応募が多くなってはいますが、アイディアはまんべんなく様々な事業・部署から集まってきています。応募状況を見ていると「アイディアを生み出すこと」や「つながる」ことに関心の高い社員が組織内に多数いることがわかります。応募の傾向という意味では、20代・30代の若い層の応募率は比較的高くなっています。

宮川:
ビジネスコンテストの取り組みの中で、応募数の伸び悩みの抱えている企業様もいらっしゃいます。「One Teijin Award」では、アイディアが集まるための工夫はどのようにされたのでしょうか?

久保田氏:
応募にあたっては、「誰でも、気軽に応募できる」ということを重視しました。「まずは、応募してもらう」ために、応募フォームをシンプルにし、価値やコンセプト、自分の想いをたくさん書けるようにしました。また、応募のハードルを下げるという観点では、アイディアを社内で投票する前提ですので、本名ではなくニックネームも可としています。さらに、応募方法もメールに添付して送るだけと、様々な事業所や工場で働く社員の負荷にならないようにしています。応募しやすい仕組みを徹底したことで、本当に良いアイディアがでてきたのではないかと考えています。

宮川:
応募にあたっての情報を精査し、「熱意」を伝えやすい情報に絞っているのは特徴の1つだと思います。また、ニックネームも可となると「ジャストアイディア」も発信しやすい心理的な効果が期待できます。また、応募方法も複数用意するのは事務局の管理上は工数がかかることもありますが、様々な観点で応募する社員の目線にたった取り組みになっていますね。

(後編はこちらから)

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帝人が開催する「One Teijin Award」のアイデア事業化に向けた包括的支援を開始いたします